クラウド型電子カルテは、院内に大規模なサーバーを設置せず、インターネット経由で利用できる電子カルテです。近年は、紙カルテからの移行だけでなく、レセコン、予約、Web問診、オンライン診療、会計などを含めたクリニック運営の基盤システムとして検討されるケースが増えています。

この記事では、クラウド型電子カルテの基本、オンプレミス型との違い、メリット・デメリット、費用の考え方、選び方、導入前のチェックポイントを医療機関向けに解説します。

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電子カルテの導入費用を抑えたい方や、予約・Web問診・オンライン診療なども含めてシステムを整えたい方は、まず資料請求・無料オンライン相談を申し込んでみるとよいでしょう。

クラウド型電子カルテとは？

クラウド型電子カルテとは、診療録を電子的に作成・保存・管理する電子カルテのうち、クラウド環境を利用して運用するタイプのシステムです。院内に専用サーバーを設置するのではなく、サービス提供会社が用意するクラウド環境にインターネット経由でアクセスして利用します。

クリニックでは、診療内容の記録だけでなく、受付、問診、診察、会計、レセプト、予約、オンライン診療など、さまざまな業務が日々発生します。クラウド型電子カルテは、これらの情報をシステム上で扱いやすくし、院内業務の整理や情報共有を支援する役割があります。

クラウド型電子カルテの基本的な仕組み

クラウド型電子カルテでは、医師やスタッフがパソコンやタブレットなどの端末からログインし、患者様の診療情報を確認・入力します。サーバーやソフトウェアの管理はサービス提供会社側で行われることが多く、医療機関側はインターネット環境と利用端末を整えて運用します。

ただし、クラウド型であっても、医療情報を扱う重要なシステムであることに変わりはありません。アクセス権限、ログ管理、バックアップ、端末管理、委託先管理、障害時対応などを確認したうえで導入する必要があります。

クラウド型電子カルテが注目される背景

クラウド型電子カルテが注目される背景には、新規開業時の初期費用を抑えたいニーズや、電子カルテの切り替え、予約・Web問診・オンライン診療との連携、医療DXへの対応などがあります。

特にクリニックでは、限られた人員で受付から診察、会計、請求までを行うことが多く、複数のシステムを別々に管理すると運用が複雑になりやすいです。そのため、電子カルテを中心に、周辺機能との連携まで含めて検討することが重要です。

クラウド型電子カルテとオンプレミス型電子カルテの違い

電子カルテには、主にクラウド型とオンプレミス型があります。どちらがよいかは、医療機関の規模、診療科、必要な機能、予算、院内のIT管理体制によって異なります。

サーバーの設置場所と管理方法が異なる

クラウド型は、院内に大規模なサーバーを置かず、インターネット経由でシステムを利用する形式です。一方、オンプレミス型は、院内にサーバーを設置して運用する形式です。

クラウド型は初期費用を抑えやすく、保守やアップデートの負担を軽減しやすい傾向があります。オンプレミス型は、施設ごとの個別要件に合わせた構成を取りやすい場合がありますが、サーバー管理や保守費用が必要になりやすい点に注意が必要です。

比較項目	クラウド型電子カルテ	オンプレミス型電子カルテ
サーバー	院内に大規模なサーバーを置かずに利用する	院内にサーバーを設置して運用する
初期費用	比較的抑えやすい傾向がある	サーバーや機器費用で高くなりやすい
月額費用	月額利用料が発生する製品が多い	保守費や更新費が発生する場合がある
保守管理	事業者側で対応する範囲が多い	院内管理や保守契約が重要
利用場所	権限や環境に応じて院外から利用できる場合がある	院内利用を前提とする構成が多い
注意点	通信環境、安全管理、委託先管理の確認が必要	サーバー保守、更新、障害時対応が必要

クリニックではクラウド型が選択肢になりやすい

無床クリニックや新規開業の医療機関では、初期費用や保守管理の負担を抑えやすいクラウド型電子カルテが選択肢になりやすいです。特に、予約、Web問診、オンライン診療などを組み合わせて運用したい場合は、クラウド型の柔軟性が役立つ場合があります。

一方で、大規模病院や複雑な部門システム連携が必要な医療機関では、個別要件に合わせたシステム構成が求められる場合があります。自院の規模や運用に合わせて、クラウド型とオンプレミス型のどちらが適しているかを確認しましょう。

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クラウド型電子カルテを導入するメリット

クラウド型電子カルテには、初期費用を抑えやすい、保守管理の負担を軽減しやすい、院外利用や周辺システムとの連携を考えやすいといったメリットがあります。ただし、導入効果は診療科、スタッフ体制、既存システム、運用ルールによって異なります。

初期費用を抑えやすい

クラウド型電子カルテは、院内にサーバーを設置するタイプと比べて、サーバー購入費や大規模な機器設置費用を抑えやすい傾向があります。新規開業時は、内装、医療機器、什器、広告、採用など多くの費用が発生するため、システム導入費用を抑えられる点は重要です。

ただし、月額費用、オプション費用、データ移行費用、連携費用、サポート費用などは製品によって異なります。初期費用だけでなく、数年単位の総コストで比較することが大切です。

院外や訪問先でも情報を確認しやすい

クラウド型電子カルテは、設定や権限、通信環境が整っていれば、院外から情報を確認できる場合があります。訪問診療、在宅医療、複数拠点での診療、医師の院外確認などで活用しやすい点があります。

ただし、院外利用を行う場合は、端末管理、アクセス権限、認証方法、紛失時対応、通信環境、ログ管理を確認する必要があります。利便性だけで判断せず、医療情報を安全に扱う体制を整えましょう。

メンテナンスや法改正対応の負担を抑えやすい

クラウド型電子カルテでは、ソフトウェアの更新やメンテナンスをサービス提供会社側が行うケースが多くあります。診療報酬改定や機能追加への対応も、オンプレミス型と比べて院内の作業負担を抑えやすい場合があります。

ただし、アップデートの内容、実施時間、障害発生時の連絡方法、サポート窓口は事前に確認しておく必要があります。診療時間中に影響が出た場合の代替運用も整理しておきましょう。

予約・Web問診・オンライン診療と連携しやすい

電子カルテを単体で導入するだけでは、院内業務全体の改善につながりにくい場合があります。予約システムやWeb問診、オンライン診療、会計、レセコンなどと連携できると、患者様の予約から診察、会計までの流れを整理しやすくなります。

たとえば、Web問診で入力された情報を診察前に確認し、診療内容をカルテに記録し、会計やレセプト処理へつなげる流れを作れる場合があります。転記や確認作業の負担軽減につながる可能性がありますが、連携範囲は製品ごとに異なるため、導入前の確認が重要です。

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AIチャートは、初期費用・月額利用料無料で利用できます。電子カルテとレセコンを一体で運用できるため、クリニックの受付から診察、会計までをまとめて整理しやすくなります。

患者様にとってのメリット

クラウド型電子カルテは、医療機関側だけでなく、患者様にとっても利便性向上につながる可能性があります。診療情報が整理され、予約や問診、オンライン診療などと連携することで、受付から診察までの流れを見直しやすくなります。

受付から診察までの流れがスムーズになりやすい

予約情報やWeb問診の内容が診察前に確認できると、患者様の主訴や来院目的を事前に把握しやすくなります。受付での確認や診察前準備がしやすくなり、結果として院内の待ち時間や確認作業の負担軽減につながる場合があります。

ただし、待ち時間は診療内容、患者様数、スタッフ体制、会計処理、予約運用など複数の要因で変わります。電子カルテだけで必ず短縮できるものではなく、院内全体の運用とあわせて考えることが大切です。

再診やオンライン診療の導線と相性がよい

クラウド型電子カルテは、再診やオンライン診療の運用とも相性があります。前回の診療内容、処方履歴、検査結果、次回予定などを確認しやすくなることで、継続診療を行いやすくなる場合があります。

慢性疾患の定期受診や、医師がオンライン診療を適切と判断した患者様では、予約、オンライン診療、会計、処方の流れをシステム上で整理できると、患者様の通院負担を軽減できる可能性があります。ただし、オンライン診療の実施可否は、診療内容や患者様の状態、関連する指針、医療機関の運用体制に応じて判断する必要があります。

クラウド型電子カルテのデメリット・注意点

クラウド型電子カルテにはメリットがある一方で、通信環境への依存、セキュリティ、データ移行、既存システムとの連携など、事前に確認すべき点もあります。導入後のトラブルを避けるためには、便利さだけでなくリスクと対策も整理しておくことが重要です。

インターネット環境に依存する

クラウド型電子カルテは、インターネット経由で利用するため、通信障害や回線トラブルが診療に影響する可能性があります。院内ネットワークの不調、プロバイダー障害、端末トラブルなどが発生した場合に備えて、代替運用を用意しておく必要があります。

たとえば、予備回線の準備、紙での一時記録、復旧後の入力ルール、障害時の患者様対応、会計処理の手順などを事前に決めておくと、トラブル時の混乱を抑えやすくなります。

セキュリティ対策と委託先管理が重要になる

電子カルテには、患者様の氏名、生年月日、住所、病歴、検査結果、処方内容など、重要な個人情報が含まれます。クラウド型電子カルテを利用する場合は、医療機関側の管理だけでなく、サービス提供会社側の安全管理体制や契約内容も確認する必要があります。

厚生労働省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」は令和8年6月に第7.0版が公表されています。クラウド型電子カルテを含む医療情報システムを導入する際は、同ガイドラインを踏まえて、アクセス管理、ログ管理、端末管理、バックアップ、委託先管理、サイバー攻撃を想定したBCPなどを確認しましょう。

データ移行や既存システム連携を確認する必要がある

紙カルテや既存の電子カルテからクラウド型電子カルテへ移行する場合、過去データをどこまで移行するかを決める必要があります。すべての過去記録を移すのか、一定期間分だけ移すのか、PDFや画像として保管するのかによって、作業量や費用が変わります。

また、レセコン、検査機器、画像システム、予約システム、Web問診、オンライン資格確認などとの連携可否も重要です。連携できない場合、同じ情報を複数回入力する必要があり、かえって業務負担が増える可能性があります。

AI機能は医師の判断を代替しない

近年は、音声入力、文字起こし、診療記録の下書き作成、要約などを支援するAI機能付きの電子カルテも登場しています。AI機能は記録作成の負担軽減につながる可能性がありますが、診断や治療方針を自動的に決定するものではありません。

AIが出力した内容には、事実と異なる記載や重要情報の抜け漏れが含まれる可能性があります。診療記録として利用する場合は、必ず医師が内容を確認し、必要に応じて修正したうえで保存することが重要です。

クラウド型電子カルテの費用相場と確認すべき料金項目

クラウド型電子カルテの費用は、初期費用と月額費用だけで判断しないことが大切です。製品によっては、基本料金のほかに、端末費用、連携費用、サポート費用、データ移行費用、オプション機能の利用料が発生する場合があります。

初期費用・月額費用・オプション費用を分けて見る

初期費用には、システム設定、マスタ登録、データ移行、操作研修、周辺機器の準備などが含まれる場合があります。月額費用には、システム利用料、保守サポート、アップデート、アカウント利用料などが含まれることがあります。

また、予約システム、Web問診、オンライン診療、キャッシュレス決済、検査連携、文書作成、AI機能などがオプション扱いになる場合もあります。見積もりを確認する際は、自院が実際に使う機能を前提に比較しましょう。

費用項目	確認すべき内容
初期費用	初期設定、マスタ登録、操作研修、データ移行費用を確認する
月額費用	基本利用料、アカウント数、端末数、保守費を確認する
連携費用	レセコン、検査、画像、予約、問診との連携費を確認する
オプション費用	AI機能、オンライン診療、決済、帳票などの追加料金を確認する
解約・移行費用	データ出力、契約期間、解約時の費用を確認する

無料プランでも確認すべきポイント

無料で利用できるクラウド型電子カルテを検討する場合も、無料の範囲を確認することが重要です。初期費用、月額利用料、アカウント数、端末数、サポート範囲、オプション機能、決済手数料、解約時のデータ出力などを確認しましょう。

無料で使える範囲が広い場合、開業時や切り替え時の固定費を抑えやすくなります。一方で、必要な機能が別料金になる場合もあるため、実際の運用に必要な機能を洗い出したうえで比較することが大切です。

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クラウド型電子カルテの選び方

クラウド型電子カルテを選ぶ際は、料金だけでなく、自院の診療科、診療スタイル、スタッフ体制、周辺システムとの連携、安全管理、サポート体制まで確認することが重要です。

診療科・診療スタイルに合っているか

内科、小児科、皮膚科、耳鼻咽喉科、整形外科、婦人科、精神科、在宅医療など、診療科によって必要な機能は異なります。検査結果の時系列管理、画像管理、処置記録、文書作成、定期処方、訪問スケジュールなど、自院の診療内容に合うかを確認しましょう。

デモや無料体験では、普段の診療に近い患者様ケースを想定して操作することが大切です。医師だけでなく、看護師、受付、医療事務も確認すると、導入後のギャップを減らしやすくなります。

レセコン一体型か、連携型か

電子カルテとレセコンの関係は、導入後の運用に大きく影響します。レセコン一体型は、受付、診察、会計、請求までを一つのシステム上で管理しやすい点があります。一方、既存のレセコンを継続利用したい場合は、連携型を検討することもあります。

どちらが適しているかは、現在の運用、スタッフの習熟度、会計・請求業務の流れ、既存システムとの関係によって異なります。導入前に、診療内容がどのように会計やレセプトへ反映されるかを確認しましょう。

予約・Web問診・オンライン診療との連携可否

クラウド型電子カルテを選ぶ際は、予約、Web問診、オンライン診療との連携も確認しましょう。患者様が予約時や問診時に入力した情報を、スタッフが再入力する運用では、業務負担が残りやすくなります。

また、オンライン診療を実施する場合は、予約、診察、会計、処方、患者様への案内までをどのように運用するかが重要です。電子カルテと周辺機能を別々に検討するのではなく、患者様導線と院内業務を一つの流れで確認しましょう。

サポート体制と導入支援が十分か

クラウド型電子カルテは、導入して終わりではありません。初期設定、マスタ登録、テンプレート作成、操作説明、問い合わせ対応、障害時対応、診療報酬改定への対応など、導入後のサポート体制が重要です。

特に紙カルテから移行する場合や、新規開業でスタッフが新しい業務フローに慣れていない場合は、サポート体制が導入後の定着に影響します。電話、チャット、オンライン面談、マニュアル、研修の有無を確認しましょう。

安全管理とBCP対応を確認する

医療情報を扱う以上、セキュリティや障害時対応は必ず確認すべき項目です。アクセス権限、二要素認証、ログ管理、バックアップ、データ保存先、委託先管理、障害時の復旧手順などを確認しましょう。

また、サイバー攻撃やシステム停止を想定したBCPも重要です。電子カルテが利用できない時間帯に、受付、診察、処方、会計をどのように継続するかを事前に決めておくと、トラブル時の混乱を抑えやすくなります。

比較項目	確認すべき内容
診療科対応	自院の診療内容に合うテンプレートや入力方式があるか
操作性	医師、看護師、受付、医療事務が使いやすいか
レセコン	一体型か連携型か、会計・請求の流れに合うか
周辺機能	予約、Web問診、オンライン診療、決済と連携できるか
費用	初期費用、月額費用、連携費用、オプション費用を確認する
サポート	初期設定、操作説明、問い合わせ対応、障害時対応があるか
安全管理	アクセス権限、ログ管理、バックアップ、BCPを確認する

クラウド型電子カルテの導入手順

クラウド型電子カルテの導入は、製品を選んで契約するだけでは不十分です。現状業務の整理、デモ確認、設定、スタッフ研修、導入後の運用見直しまでを一連の流れで進めることが大切です。

1. 現在の受付、問診、診察、会計、レセプト業務を整理する
2. 必要な機能と連携したいシステムを洗い出す
3. 複数のクラウド型電子カルテを比較する
4. デモや無料体験で実際の診療フローを確認する
5. マスタ設定、テンプレート作成、権限設定を行う
6. スタッフ研修を行い、導入後に運用ルールを見直す

現状業務と課題を整理する

まず、現在の業務フローを整理します。受付でどの情報を確認しているか、問診は紙かWebか、診察時にどの情報を参照しているか、会計やレセプトでどのような確認作業が発生しているかを洗い出します。

この整理を行わないまま電子カルテを導入すると、導入後に「必要な連携ができない」「スタッフの入力作業が増えた」「会計までの流れが合わない」といった問題が起こる可能性があります。

デモ・無料体験で実際の運用を試す

クラウド型電子カルテは、画面の見やすさや入力のしやすさが日々の診療に直結します。料金表や機能一覧だけで判断せず、実際の診療シーンを想定してデモや無料体験を行いましょう。

医師だけでなく、看護師、受付、医療事務も操作を確認することが重要です。診察室での入力、受付での患者様確認、会計への連携、予約変更、Web問診の確認など、役割ごとに操作感を確認しましょう。

電子カルテの操作感やレセコン一体型の運用について確認したい方は、「ヘルステックONE byGMO」のAIチャートをご確認ください。

AIチャートは、初期費用・月額利用料無料のクラウド型電子カルテです。導入内容や運用方法について確認したい方は、まず資料請求・無料オンライン相談をご活用ください。

スタッフ向けの運用ルールを決める

電子カルテ導入時には、ユーザー権限、入力ルール、修正ルール、患者様への説明、障害時対応、AI機能利用時の確認ルールなどを整備します。誰がどの情報を入力し、どのタイミングで確認するのかを決めておくと、導入後の混乱を抑えやすくなります。

また、導入後は1か月、3か月、6か月などのタイミングで、医師・スタッフから意見を集め、テンプレートや業務フローを見直すことが大切です。電子カルテは導入して終わりではなく、現場に合わせて改善していくシステムです。

クラウド型電子カルテ導入前のチェックリスト

クラウド型電子カルテを導入する前に、費用、機能、連携、安全管理、サポート、運用体制を確認しましょう。以下のチェックリストをもとに、自院に必要な条件を整理しておくと比較しやすくなります。

費用面のチェック

費用面では、初期費用、月額費用、端末費用、周辺機器費用、データ移行費用、レセコンや予約システムとの連携費用、サポート費用を確認しましょう。無料プランの場合も、無料で使える範囲や追加費用の有無を確認することが大切です。

機能面のチェック

機能面では、カルテ入力、テンプレート、処方入力、病名管理、検査依頼、画像管理、紹介状作成、診療情報提供書、予約連携、問診連携、オンライン診療、会計連携などを確認します。

機能が多いほどよいとは限りません。日々の診療でよく使う機能が使いやすいか、自院の診療科に合っているか、スタッフが無理なく操作できるかを重視しましょう。

安全管理・運用面のチェック

安全管理面では、アクセス権限、操作ログ、二要素認証、端末管理、バックアップ、障害時の復旧手順、委託先管理を確認します。クラウド型電子カルテはサービス提供会社との役割分担も重要になるため、契約内容やサポート範囲も確認しましょう。

また、患者様への説明が必要な機能を利用する場合は、院内掲示や説明文の整備も検討します。音声入力やAI要約など、患者様の発話データを扱う機能を利用する場合は、録音の有無、保存期間、外部送信の有無、利用目的、拒否時の代替運用も確認しておくと安心です。

まとめ：クラウド型電子カルテは費用・連携・安全管理まで見て選ぶ

クラウド型電子カルテは、院内に大規模なサーバーを設置せずに利用できる電子カルテです。初期費用を抑えやすく、保守管理の負担を軽減しやすい傾向があり、予約、Web問診、オンライン診療などの周辺機能とあわせて検討しやすい点があります。

一方で、インターネット環境への依存、セキュリティ、データ移行、既存システムとの連携、障害時対応など、事前に確認すべき点もあります。医療情報を扱うシステムである以上、厚生労働省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」を踏まえた運用体制を整えることが重要です。

クラウド型電子カルテを選ぶ際は、料金や機能一覧だけで判断せず、自院の診療科、患者様導線、スタッフ体制、レセコンや予約システムとの連携、サポート体制まで含めて比較しましょう。導入前にデモや無料体験を行い、実際の診療フローに合うかを確認することが大切です。

電子カルテの導入を検討している場合は、初期費用・月額利用料無料のクラウド型電子カルテ「AIチャート」をご活用ください。

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まずは資料請求・無料オンライン相談を申し込んでみるとよいでしょう。